トレーラーと大型トラックの給料の違いを徹底比較！楽なのはどっち？

運送業界でステップアップを考えたとき、誰もが一度は気になるのがトレーラーと大型トラックの給料の違いですよね。

同じ大型車を扱う仕事でありながら、牽引免許が必要なトレーラーと単車の大型トラックでは、平均年収や月収、手取り額にどれくらいの格差があるのか、疑問に感じることも多いのではないでしょうか。

また、実際のところどっちが稼げるのか、仕事内容としてどっちが楽なのかといったリアルな労働環境も気になるところです。

この記事では、公的統計や市場調査をもとに、年代別や地域別の収入差から2024年問題による影響まで詳しく掘り下げてみました。これから転職や資格取得を目指す方の参考になれば嬉しいです。

トレーラーと大型トラックの給料の違いを比較

大型トラックドライバーとトレーラードライバーの給与体系には、基本給だけでなく、歩合給の比率や各種手当の付き方に構造的な差があります。

年収ベースの差額はもちろん、年齢や経験に伴う昇給カーブ、所属する企業の事業規模、さらには拠点を置く地域ごとの輸送需要によっても、最終的な手取り額は大きく変動します。

平均年収と月収や手取り額の比較

大型トラックとトレーラーの給与水準を比較すると、全体としてトレーラーの方が年収・月収ともに1段階から2段階ほど高いレンジに位置付けられていることが分かります。

この差を生み出す最大の理由は、1回あたりの輸送容量の圧倒的な大きさと、「大型免許」に加えて「けん引免許」という高度な運転技術を証明する国家資格が必須となる点にあります。

大型トラック（単車）の場合、一般的な平均年収はおよそ450万〜580万円の範囲に収まることが多く、月収（総支給額）としては38万〜45万円程度、税金や社会保険料などを控除した後の毎月の手取り額は30万〜35万円前後がひとつの目安になります。

これに対してトレーラー（牽引）の平均年収は約480万〜650万円程度であり、月収総支給は40万〜55万円、手取り額では32万〜42万円前後に達します。

年間を通してみると、大型トラックからトレーラーへステップアップすることで、およそ20万〜150万円（月々の手取り換算で約3万〜8万円）の収入アップが見込める計算になります。

これらの賃金構造の背景には、厚生労働省が実施している統計調査でも示されている通り、運送業界全体の賃金水準が保有資格や拘束時間、運行形態に強く影響されるという実態があります（出典：厚生労働省『賃金構造基本統計調査』）。

ただし、提示している数値は全国平均に基づく一般的な目安ですので、実際の手取り額は扶養控除の有無や各社の福利厚生、歩合比率によって異なります。正確な支給条件については、各企業の募集要項や雇用契約書を必ずご確認ください。

20代から50代の年代別年収推移

大型トラックおよびトレーラードライバーの収入は、年齢や実務経験の積み重ねによって大きく変化します。

ドライバー職は完全な年功序列ではなく「無事故歴の長さ」「操縦技術の熟練度」「任せられる運行ルートの難易度」が評価に直結するため、年代ごとに明確な年収の伸び方に特徴が見られます。

20代の初期キャリアにおいては、大型トラックとトレーラーの年収格差はそれほど大きくありません。経験の浅い段階では地場運行や定期ルートの配送がメインとなるため、基本給ベースの支給が中心となるからです。

しかし、30代から40代にかけて操縦技術が成熟してくると、長距離運行や特殊貨物の輸送を任される機会が急増します。この段階に入ると、トレーラードライバーの年収上限は一気に跳ね上がり、歩合給や特殊作業手当の加算によって年収700万円台に到達する人も出てきます。

一方、大型トラックドライバーも40代〜50代にかけて500万円台前半で安定した推移を見せますが、トレーラーと比較すると上限額の伸び幅はやや緩やかになる傾向があります。

そして60代以降のシニア期に入ると、長距離運行から身体への負担が少ない近距離地場輸送や構内移送へとシフトするケースが一般的になるため、両者ともに年収水準は300万〜400万円台へと落ち着いていきます。

大手企業と中小企業の給与格差

運送業界において、どのような企業規模の事業者に身を置くかは、給与の安定性や総支給額を大きく左右する極めて重要な要素です。

同じ大型車やトレーラーに乗務していても、小規模事業者と従業員1,000人を超える大手物流企業とでは、年間で70万円以上の収入差が生じることも珍しくありません。

関東や関西など地域別の年収差

トレーラーや大型トラックの給与水準は、事業所が所在する都道府県の経済規模や最低賃金、さらには港湾・工業地帯の集積度合いに強く依存しています。

全国主要エリア間で比較した場合、年間で最大130万〜200万円前後の地域間格差が生じているのが実情です。

メガポート（国際戦略港湾）を抱える関東や関西、大手自動車メーカーのサプライチェーンが張り巡らされている東海エリアでは、1回の輸送単価が高いコンテナや精密機械の需要が途切れないため、提示される賃金も必然的に高くなります。

これに対して地方都市部では、地域の物価や運賃相場に合わせてベース給与が低めに設定される傾向があります。ただし、寒冷地や豪雪地帯においては「冬期手当」や「チェーン装着手当」といった特殊手当が基本給に上乗せされるケースもあり、一概に地方だからといって稼げないわけではありません。

長距離運行と短距離地場便の収入差

給与額を決定づけるもうひとつの決定的な要因が「運行距離」です。

トラックドライバーの給与体系には、基本給に加えて走行距離に応じた距離歩合や、時間外割増、深夜運行手当が組み込まれていることが多いため、長距離と短距離（地場）では給与の内訳が大きく異なります。

長距離運行の特徴と給与傾向

長距離運行（1運行あたり片道300km〜500km以上）を担当する場合、高速道路を利用した深夜の幹線輸送がメインとなります。

連続運転時間の管理や車中泊を伴う不規則な生活リズムが求められる反面、運行手当や深夜手当、長距離手当が手厚く上乗せされるため、年収は450万〜750万円という高い水準に到達します。

短距離地場便の特徴と給与傾向

短距離地場運行（片道50km〜100km程度の同一県内・近隣エリア往復）は、港湾コンテナの近隣ピストン輸送や工場間のルート配送が中心となります。拘束時間が短く、毎日決まった時間に自宅へ帰宅できる生活リズムの安定性が最大の強みです。

年収相場は約350万〜550万円と長距離便に比べて額面は抑えめになりますが、家庭との両立やプライベートの時間を最優先したいドライバーから高い支持を集めています。

 

トレーラーと大型トラックの給料の違いと働き方

給料の額面や年収データだけでなく、日々の現場でどのような作業が発生し、どのような精神的・肉体的負担があるのかを知ることは、後悔のない仕事選びをする上で欠かせません。

ここでは、現場レベルで起きる「給与の逆転現象」や、作業内容の根本的な違い、そして法改正がもたらした働き方の変化について徹底解説します。

どっちが稼げるか年収の逆転現象

一般的には「専門資格を要するトレーラーの方が大型トラックより稼げる」というのが業界の共通認識です。特に危険物、高圧ガス、ISOタンクコンテナ、大型建設機械などの特殊重量物を運ぶトレーラーは運賃単価が極めて高く、年収700万〜800万円クラスに達する例も珍しくありません。

しかし、実際の現場では「大型トラック（単車）のドライバーの方がトレーラーよりも高い給与をもらっている」という逆転現象が頻繁に発生しています。

つまり、「1運行あたりの単価上限や肉体負荷を抑えた上での高年収」を求めるならトレーラーが有利であり、「案件数の多さと走行距離を武器に安定して稼ぎ続ける」ことを求めるなら大型トラックが有利になる、という棲み分けが成り立っています。

手積みと運転でどっちが楽か比較

「仕事としてどっちが楽なのか」という疑問については、「肉体的な作業負荷」と「運転・操縦に伴う精神的負荷」の2つの側面から比較する必要があります。

肉体的な負担はトレーラーが圧倒的に楽

海上コンテナ輸送、タンクローリー、キャリアカー（車両運搬車）などのトレーラー業務では、ドライバーが手作業で荷物を1箱ずつ運ぶ「手積み・手卸し（バラ積み）」が発生することは極めて稀です。

荷積みや荷卸しは港湾のガントリークレーン、荷主側のフォークリフト作業員、あるいはパイプラインや自走によって行われるため、ドライバーの主業務は「車両の運転」と「固縛・安全確認」に特化しています。

操縦技術と精神的プレッシャーは大型トラックが楽

大型トラック（単車）は前輪の操舵に合わせて車体後部が素直に追従するため、内輪差の感覚さえ掴めば運転の難易度はそこまで高くありません。狭い搬入口や混雑した市街地でも比較的コントロールが容易です。

2024年問題による残業規制の影響

2024年4月から施行された労働基準法改正により、トラック運転職に対して年960時間の時間外労働上限規制が適用され、同時に改善基準告示も改正されました。

残業時間の抑制に伴ってドライバーの実効手取りが減少傾向にある中、物流業界全体が舵を切っているのが「1運行あたりの輸送効率の最大化」です。

そこで脚光を浴びているのが、1台で通常の大型トラック2台分の貨物を輸送できるトレーラー輸送や「ダブル連結トラック」、荷台部分を切り離して荷待ち時間をゼロにする「スワップボディコンテナ」の導入です。

けん引免許取得で年収を増やす方法

現在、中型や大型トラックに乗務していて、さらなる年収アップや身体的負担の軽減を目指すのであれば、最も確実で費用対効果が高いステップは「けん引免許」の取得です。

すでに大型免許を所持している場合、指定自動車教習所での技能講習は12時限程度で修了できるため、働きながらでも比較的短期間で取得を目指せます。

近年では、多くの優良運送会社が「資格取得支援制度（会社全額または一部負担）」を導入しています。

まずは自社の福利厚生制度を確認するか、資格取得支援を明記している運送会社への転職を検討することが、最短で年収を50万〜150万円引き上げる戦略的なアプローチとなります。

トレーラーと大型トラックの給料の違いまとめ

トレーラーと大型トラックの給料の違いについて、平均年収や手取り額の比較から、年代別推移、企業規模・地域差、現場のリアルな業務負荷に至るまで幅広く解説してきました。

専門資格を必要とし、1回で大量の貨物を運べるトレーラーは、平均年収約480万〜650万円と給与水準が高く、手積みのない肉体的な楽さという大きなメリットを持っています。

一方で大型トラック（単車）も、平均年収約450万〜580万円を維持しながら、豊富な求人数と操縦のしやすさ、稼働の安定性という強みを持っています。

体力的な負担を抑えて長く稼ぎ続けたい方はトレーラー、操縦のストレスを避けつつ豊富な案件で安定して走りたい方は大型トラックというように、ご自身の適性や理想とする生活リズムに合わせて選択することが大切です。